データ分析・調査

クライアント概要

• キヤノンマーケティングジャパン株式会社
• 設立：1968年（昭和43年）2月1日
• 資本金：73,303百万円
• 従業員数：連結 18,395名 単独 4,510名（2024年12月末現在）
• 会社HP：

https://corporate.jp.canon

グローバルキヤノングループの一員として、日本国内でのマーケティング活動やソリューション提案を担うキヤノンマーケティングジャパングループ。歩みの中で培ってきた強みを生かし、大手企業から中小企業、専門領域や個人のお客さまにまで、それぞれに最適なソリューションを提供しています。キヤノン製品とITソリューションを組み合わせた事業を展開するとともに、新たな価値創出にも取り組むことで、社会課題解決の領域を広げ続けています。

調査概要

• 目的：組織の多様性とエンゲージメントの関係性を分析
• 実施の背景：
  • 企業別のDEI進捗度レポート（※）を提供する中で組織内の調査をさらに深掘りすべく本調査実施に至った
• 使用データ：
  • 従業員意識ヒアリング
  • 女性就業者比率
  • 女性管理職比率
• 調査結果概要
  • 明確な傾向は捉えきれなかった
  • 女性就業者比率・女性管理職比率とエンゲージメント調査結果の一定の関係性から社内の組織風土を読み取ることができた
• クライアント様からの声
  • 普段働く中で感じていたDE&I推進と現場のギャップを言葉にしてもらえた
  • 組織毎に従業員構成や意識調査結果など読み解くとDEI推進進捗度を測る指標とできる可能性もあることがわかった

※企業別のDEI進捗度レポート：企業毎のオープン情報（女性管理職比率/男性育休取得率/労働時間（年間）/業績効率性）を整理した上で企業のDEI進捗度を「風土・制度・意識」という切り口で分析を行うレポート（無料配布中）

実施しての気づき

今回は試験的な取り組みだったこともあり、提供いただいたデータが少なかったものの、普段働く中で感じていたDE&I推進と現場のギャップを言葉にしてもらうことができました。

また当初の想定とはやや異なる形での結果が出たものの、DE＆I推進するうえでの企業内の組織風土の変革ステージを明らかにすることができました。

DEI推進を開始した直後は、期待値から少し組織パフォーマンスやエンゲージメントは上昇するものの、その後は変化によるハレーションや対立が発生することは不可欠です（コミュニケーションコストの増加などでエンゲージメント調査結果を押し下げ要因になることも）。しかし適切な施策を粘り強く打つことで、ハレーションを乗り越え、最終的な多様性を活かせる組織風土の実現及び組織パフォーマンスの向上に繋げることができるのです。

エンゲージメント調査結果をより深く分析することで、自社のDE&I推進における現在地を測ることができます。

ご興味ある方はぜひ一度お気軽にお問合せください。